支援戦闘機　F-2A/B

「レイプされて生まれた子供を見ているようだ」 -この機体が完成したときにある開発者がそう嘆いたという。

航空観閲式　百里基地　2002年10月

2002年7月　MATSUSHIMA AIR BASE/F-2B

Ｆ−２は日本と米国で共同開発された支援戦闘機である。航空自衛隊で現用中のF-1に代わる次期支援戦闘機（FS-X）として、1981年から検討が始まった。1987年10月21日に選定されたF-16の改造発展型がF-2である。ジェネラルダイナミックス社（当時、以下ＧＤ社）のF-16Cに、日米共同で最新技術を盛り込み、航空自衛隊の支援戦闘機要求に適合する機体を改造・開発することになった。F-16は世界で実に3650機以上が配備されているベストセラーで、軽量小型、安価でかつ強力な対空、対地攻撃能力を持つ文字通りの傑作機である。

Ｆ−１は1997年以降耐用飛行時間に達する機体が出始めたため、その後継機開発は急務であった。また、当時は国際社会は東西冷戦真っ只中。毎日のように旧ソ連の軍用偵察機が日本の領空近くに飛来していた時代であり、防空体制に少しのスキも許されない状況で防衛庁は次期支援戦闘機を考える必要に迫られていた。

航空自衛隊がFS-Xに求めていた能力としては、
■空対艦ミサイルを最大4発携行できること
■短射程空対空ミサイルを2〜4発携行できること
■中射程空対空ミサイルを2〜4発携行できること
■全天候運用能力を有すること
■高度な電子戦能力を有すること
■対艦攻撃ミッション仕様で450nm（約８３０ｋｍ）以上の戦闘行動半径を有すること
というものであった。

　1984年には外国製航空機のライセンス生産と純国産機の開発のどちらのものを選定するかの調査が実施された。具体的な検討対象として、アメリカのF-16及びF/A-18、ヨーロッパのトーネード、そして国内開発機がリストアップされた。外国製の3機種に対する調査では、いずれの機体も上記の6項目を全て満たすことのできる機体はないことが分かった。そこで、これを満たす機体を国内開発する方針で作業を進めることで１９８５年９月１７日には「国内開発可能な技術的可能性あり」との結論を得るに至った。最新日本純国産戦闘機として当時の新聞紙や各マスメディアを大いに賑わせる事もあった。

外国からの横槍
　しかし、ここで海外各社からクレームが付いた。国内開発機はまだ完成してもおらず、これから作るのであれば要求に合わせることができるのは当然であり、この審査は不平等だということであった。この時代、日本ではバブル景気の最中、逆に米国は大不況。米国をはじめとする諸外国は、日本の次期支援戦闘機にぜひ自国の戦闘機を売り込もうとしていた。折りからの日米貿易摩擦と自国航空機産業の保護の問題解決が急務となっていた米国。一方、日本の航空機メーカー各社は国内航空産業の発展のために次期支援戦闘機も国内開発すべきだと訴えた。こうして次期支援戦闘機の選定は、政治的な色彩が極めて強いものとなった。「国内開発」を主張する航空自衛隊や官民の技術者に対し、自国の戦闘機を売り込みたい米国が猛烈に反発。米国から強力な圧力が加えられた日本は妥協する形で1987年10月の安全保障会議で、米国製のＦ−１６戦闘機をベースにした日米共同開発を決定し、Ｆ−２は”準”国産機となってしまった。単純に言えば、アメリカの横槍で純国産戦闘機の開発は断念せざるを得なかったと言っていい。国内開発を望んでいた国内の業界関係者や航空ファンはこの発表に大きく落胆した。いまだに「Ｆ−１６は好きだけどＦ−２は嫌い」と公言してはばからない人が多いのもその理由があるからであろう。

　　ＦＳ−Ｘは１９８７年１１月に日米政府間の覚書により、主契約者（プライム）として三菱重工、サブコントラクターとしてＧＤ社、川崎重工、富士重工が指名され、日米のワークシェアリングは６：４とする事も決定した。ただこのときの覚書が後に波乱を招くことになる。
試作時の各社の分担は次の通り
・三菱重工業：前部胴体、主翼、全機組み立て
・川崎重工業：中央胴体、エンジンアクセス扉
・富士重工業：垂直尾翼、水平尾翼、主翼後縁フラッペロン、翼胴フェアリング、機首レドーム、主翼上面外板、エアインテーク
・ＧＤ社（現ロッキードマーチン）：後部胴体、左主翼、左主翼上面外板

振り回され、思惑もはずれ・・・
　日米政府間で取り交わされた覚書を巡り、1990年9月に防衛庁技術研究本部で行われたFS-Xをめぐる日米交渉は紛糾した。その覚書には”開発費用は上限1650億円。内、米国の開発・生産割り当ては４０％だが費用は全額日本の負担”と書かれ、防衛事務次官と米国防次官補らの名がタイプされていた。覚書に従えば、米国の開発費は660億円以内となるはずである。これに対してＧＤ社の担当幹部は覚書は無効と主張してきたのである。さらに開発に1300億円かかるとして、日本側に640億円の追加負担を要求してきた。
実はその覚書にはサインが無かったようだ。サインの習慣がない日本は肝心のサインを忘れていた。ＧＤ社はそれを理由として覚書の無効を主張し、追加負担を要求してきたのである。困った日本側は米国防総省に問い合わせるが、”ＧＤ社に任せてある”の一点張り。結局、日本側は妥協し約300億円の追加負担を認めることになった。考えてみれば覚書を交わした時点で米側はサインが無いことを気づいていたはずである。後々、米側は覚書を白紙に戻す思惑があったのかもしれない。まさに予算交渉は米政府とＧＤ社の巧みな二人三脚に振り回された感じである。。
　日本は国内開発を断念した代わりに共同開発でＦ−１６の技術の大部分を得るはずだった。ところが米議会が技術供与に抵抗し、米側は機体設計情報は提供したが、肝心のソフトウエアを公開しなかった。日本は飛行制御に必要なコンピューターソフトの独自開発に追い込まれる。その一方、契約にはレーダーなど日本の技術を米国に供与することが盛り込まれていた。日本は、Ｔ−２高等練習機を技術研究用に改造したＴ−２ＣＣＶでのフライ・バイ・ワイヤの研究成果を元に、Ｆ−２のソフトウエアを開発することになった。

F-16をベースに作られたF-2は以下のような点が改造されている。
■先進のアヴィオニクスの搭載（アクティブ・フェイズド・アレイ・レーダー、ミッション・コンピューター、統合電子戦システム等の搭載）
　機首に搭載されているレーダーは、三菱電気が開発した新型アクティブフェイズドアレイレーダー（ＡＰＡＲ）であるＪ／ＡＰＧ−１である。推定能力は１０目標を同時処理し、大型目標（艦船等）の探知距離は１００ｎｍ（約１９０キロ）前後、小型目標（戦闘機等）の探知距離はルックダウン（下方索敵）で３５ｎｍ（約６０ｋｍ）と見られている。
　火器管制システム全体は、このレーダーとミッションコンピューター搭載品管理システムで構成される。ミッションコンピューターには火器管制機能の他、自己防衛機能、要撃計算、航法計算、電磁干渉防止、データバス制御、故障診断機能、サブシステム制御機能が盛り込まれる。
　航法装置は慣性基準装置（ＩＲＳ）、ＴＡＣＡＮ、ＶＯＲ／ＩＬＳを装備。将来的にはＧＰＳ装備が可能になるものと思われる。
　ＩＲＳはリングレーザージャイロを使用した高精度のシステムで、整合に３分、誤差精度は１時間当たり±０．８ｎｍ（１．５ｋｍ）と見られ、従来機のF-1に比べれば十分に高性能と取れる値ではある。
　電子戦システムは統合電子戦システム（ＩＥＷＳ）と先進干渉防止装置（ＡＩＢＵ）で構成される。ＩＥＷＳはレーダー警戒装置（ＲＷＲ）、機上電波妨害装置（ＥＣＭ）、機械的妨害装置（ＣＭＤ）の３種類を電子戦コントローラー（ＥＷＣ）で一元的に管理するもので、脅威の評価、対抗策の実行までを統括している。ただし複座型については機内スペースの関係上、ＥＣＭは取り除かれており必要に応じて外付けのＥＣＭポッドが搭載される事になる。
　ＡＩＢＵは電子機器間の電磁干渉を軽減するシステムで各電子システムから発生する悪質な電磁パルスを分配・整合する。

■強化型風防（キャノピー）の採用。
風防を付けた理由はバードストライク対策であるが、風防のフレームの分だけF-2の視界はF-16より悪い。しかし、フレームは地上に対し水平に飛んでいるかいないかを見極めるひとつの基準となる。F-16にはじめて乗るパイロットはあまりに見晴らしの良い視界に「基準となるものが存在しない」とかえって不安になるという話がある。 なお、キャノピー色はベージュのF-16に対し透明になっている。

■主翼の変更（面積の増大、一体成形型複合材の使用、主翼ハードポイントの追加）
機動性の向上と、兵装搭載量の増加を目的にF-16の1.25倍となる34.84�uとなった。翼面積増による重量増の打開策としてＣＦＲＰ複合材（カーボンファイバーを主体とした複合素材）を使用し、一体成形工法で造られた一体成形主翼となった。これにより主翼ハードポイントも増加され、片側5カ所（ほかに翼端ステーション）となっている。但し、全てのステーションを使うことはできず、片側3カ所位をミッションに応じて使い分ける形となっている。

■ドラッグシュート追加。
三沢基地のような北方の基地で滑走路が凍結しても安全に停止できるように付けられた。

その他に
■機首形状の変更。
■主翼前縁に電波吸収材（ＲＡＭ）＝ステルス材の使用。
■推力増加型エンジンの採用。
■胴体の490mm延長による搭載燃料、アヴィオニクスの強化。
■胴体・尾翼に先進構造技術の採用。
が挙げられる。

　但し、計画決定時に盛り込まれていた垂直カナード翼の追加については後に機動飛行を担当するコンピュータのソフトウェアを追加する事で対応がある程度可能との判断が下され、実際には取り付けられる事は無かった。

　こうしてＦ−２は具体的な仕様が完全に固まり、モックアップが１９９２年６月１９日に公開、１９９５年１月１２日にはＦＳ−Ｘ試作１号機（後のＸＦ−２Ａ）がロールアウトした。初飛行は、1995年10月17日。ＦＳ−Ｘは１９９５年１２月１４日に正式にＦ−２の名称が正式に与えられ、１３０機の生産が決まった。内訳は単座型のＦ−２Ａが８３機で複座型のＦ−２Ｂが４７機。 航空自衛隊では飛行教導隊にもＦ−２を配備する事としている。1996年３月２２日に試作１号機であるＸＦ−２Ａは防衛庁に引き渡され、その後、同２号機ならびにＸＦ−２Ｂの1号機と２号機が納入され計４機のＸＦ−２が岐阜基地の飛行開発実験団（ＡＤＴＷ）によって各種飛行テストが行われた。　テストの結果フラッター等の問題が発生し、開発期間は延長されたが、ＸＦ−２シリーズの飛行テストが全て終わっていない１９９９年１０月の段階で量産初号機となるＦ−２Ａ（５０３号機）が初飛行した。同機はこの為、初飛行から納入まで１年を費やす事となった。現在ではＸＦ−２でのテストは終了、量産機の配備が進んでおり三沢基地の第３飛行隊にて使用されている（Ｆ−２による編成完結式は２００１年３月２７日。ただし２０００年１０月１９日には臨時Ｆ−２飛行隊の1号機が初フライトを行っている）。尚、三沢基地ではＦ−２への機種変更を機に、掩体（シェルター）運用を開始している。
　開発経費は当初見込まれた２倍の３２７４億円に上り、Ｆ−２の機体価格は１１９億円でこれはほぼ同レベルのＦ−１６の２倍、Ｓｕ−３０の４倍という値段で、同時期に開発された完全なマルチロール機（多目的戦闘機）であるＦ／Ａ−１８Ｅ、Ｆと比べても圧倒的に高価である。１機当たりの生産でアメリカ側に支払う額は約４７億円にもなる。　結局、日本６：アメリカ４の割合で開発が進められ、実質的にはアメリカの機体を日本が最新の技術を持って再開発し、生産・配備は日本のみという事になっている。
　日本の独自の技術が反映されたF-2だが、外見はＦ−１６と殆ど変わらないが、性能については別物と言っても差し支えはないだろう。そして開発で得られたＦ−２の飛行データは有償或いは無償でアメリカに提供されている。
F-2に使用されたのと同じ複合材が、米国で開発中のＦ−２２戦闘機にも使われている。製造元はＧＤ社を吸収合併したロッキード・マーチン社。ＦＳ−Ｘの開発で技術を入手したらしい。機体の骨格に使われた複合材と金属にはく離が生じ、Ｆ−２２の配備がＦ−２以上に遅れているのは皮肉である。
　ＦＳ−Ｘを通じて日本は何を得たのだろうか−。横槍を入れられ、予算や技術も供与させられ、得られるはずの技術も得られず・・・・。日米交渉を経験したある防衛庁幹部は「米国のやり方を学習したことが大きい」という。日本が競合分野で高度技術の獲得を目指せば彼らは猛烈に反発する。交渉に妥協せず、国益につながるならうそも平気でつく。 防衛庁は2002年度に開発に着手した次期哨戒機（ＰＸ）と次期輸送機（ＣＸ）について独自開発を強調していない。「米国を刺激してはいけない」。ＦＳ-Ｘから得た一番の教訓は、”沈黙”である。

　Ｆ−２は２００７年までには単座型８３機、複座型４７機の計１３０機を調達する予定となっていた。将来的にはブルーインパルスの機種として使用される可能性も高いとされていたが、2004年８月に防衛庁は戦闘機体制の見直しの一環としてＦ−２の調達を中止する方針を打ち出した。１１９億円というＦ−１５並の高コスト。Ｆ−１５は近代化装備改修で性能向上を図っているがＦ−２は機体が小さく、これ以上性能向上が望めない。ミサイルの装備数に限界があるという理由から、早期に今後退役が進むＦ−４ＥＪの後継機選定に着手するべきだと判断したため。 現在調達・契約済みが７６機。これに２００５年度以降２２機を新たに契約して最終的に９８機で調達を終了することが２００４年１２月１０日付けで安全保障会議決定・閣議了解として公表された。開発時から、仮想敵国のソ連の崩壊と一機約１１９億円というコストを考えると、果たして本当に必要な機体だったのかという見方があり、今回の調達中止にはこういった背景も遠因としてあると思わざるを得ない。

2002年7月　航空観閲式　百里基地

F-2A緒元
■全幅：１０．８ｍ
■全長：１５．５２ｍ
■全高：４．９６ｍ
■翼面積：３４．８４�u
■空虚自重：９５２７ｋｇ
■設計最大離陸重量：２２１００ｋｇ
■エンジン
ジェネラルエレクトリックF110-GE-129 x1：石川島播磨重工がライセンス生産
■燃料容量
機内燃料＝１２２０ガロン、
増槽＝６００ガロン（主翼下）＋３００ガロン（胴体中心線下）（Ｆ−１に対し航続距離が１．５倍）
３００ガロン燃料タンクは標準搭載
■最大速度：Ｍ２．０
■航続距離：４０００ｋｍ（フェリー）
■戦闘行動半径：450nm（対艦攻撃時）
■武装
固定武装
・Ｍ６１Ａ１　２０ｍｍバルカン砲（左ストレーキ部）
対空兵装
・ＡＡＭ−３、ＡＩＭ−９Ｌ（両翼端・翼下に装備可能）
・ＡＩＭ−７Ｆ搭載可能
（アクティブレーダーホーミングミサイルＡＡＭ−４は今のところ搭載不可能）
対地、対艦兵装
・Ｍｋ８２（５００ｌｂ爆弾）、
・CGS-1付き赤外線誘導爆弾、
・ＡＳＭ−１またはＡＳＭ−２空対艦ミサイル、
・ＣＢＵ−８７／Ｂクラスター爆弾、
・Ｊ／ＬＡＵ−３ロケット弾ポッド、
・ＲＬ−４ロケット弾ポッド
・AIM-7F/M AAM　スパロー
・AIM-9L/AAM-3AAM　サイドワインダー
ハードポイント
・片側５ヶ所＋翼端ステーション
■乗員：１

調達価格（予算）：約１１９億円/機　(H15年度版防衛白書　資料、平成15年度主要事業の経費より）

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